ETFは様々な証券会社を通じて株式と同じように売買できます。
特にネット証券の取引も便利でオススメですが、手数料にも随分違いがあります。
証券会社を選択する上ではこうした点も重要なポイントと言えるでしょう。
ETFは投資信託のような「申し込み手数料」や「信託財産保留額」はありませんが株式と同様、「取引手数料」が必要となります。
ネット証券は、こうした取引手数料が割安です。
取引金額によっても手数料は変わりますが、20万以下だと数百円程度といったところでしょうか。
一般的な証券会社が1,000〜2,000円といった手数料を考えると、かなりコストを安く抑えることができます。
ETFとよく似た商品で『インデックスファンド』がありますが、こちらと比較するとどうでしょう?
もちろん、これは取引によってもコストが異なるため一概には言えません。
しかし、毎月取引をする場合(積み立ての場合)は販売手数料が安いインデックス投信が有利ですが、比較的まとまったお金を一度に購入して取引回数が少ない場合はETFが有利と言えます。
売買回数が少ない場合、信託報酬が割安なETFは低コストで運用できるというメリットがあります。
海外のETFを取引する場合には「取引手数料」に加え「為替手数料」が必要となってきます。
そのため、国内取引に比べて手数料がかかるものです。
国内取引では取引金額によって手数料が細分化されていますが、海外ETFでは主に定額制が採用されているようです。
つまり、ある程度まとまった口数で購入すれば、手数料コストを抑えることができるメリットもあります。
例えば10口購入で2.8%程度のものが50口に増やすと0.56%まで下がるといった具合です。
為替手数料は具体的にどのように掛かるのでしょう?
例えば、ネット証券で3000ドルのETFを購入し、1ドル当たりに25銭の為替手数料が発生すると750円のコストが発生します。
もちろん、売却の際にも同様の為替手数料が掛かるので、売買をすれば1500円の手数料がかかります。
売却時には少額ですが、現地手数料(SEC Fee)の支払いもあります。
また、一般的な証券会社では年間で数千円の「外国証券口座管理手数料」を徴収する所もあるので事前の確認が必要です。
海外ETFを取引する場合にはこうした国内取引にはない手数料が掛かることを念頭に置いておくべきでしょう。